労働とは何か 定義と意味 仕事の哲学と働いてはいけない人とは

 毎日お金を稼ぐために労働の時間を多く提供していかないと収入が得られず、毎月の家賃やその他の出費をカバーする事ができません。そのため、誰でも月あたり一定の日数を労働に充てているはずです。

 この労働については、生まれつき「働く事が当たり前である」と教育されているため、義務教育を終える頃には「必ず企業に就職して働く」という固定観念が植え付けられます。これが正しいのかどうか考えることもなく、正社員として働ける就職先を探すようになります。

国民の三大義務に労働が入っていること

 国民の三大義務についても義務教育で教えられますが、その三つはこのようになります。

「教育の義務」、「勤労の義務」、「納税の義務」

 教育がなければ、文字の読み書きができず、漫画やゲームなどの遊びや、仕事に従事することも出来ないため社会生活の全てが不可能となります。そして、お金を使う事は税金が発生するルールとなっているため、これも生活していると必然的に納税していることになります。

 ですが勤労の義務については、正しいことであるか再認識するために様々な情報をチェックすることも重要となってくるはずです。

労働をしなくても生きていける人がいる

 世界中には労働をしなくても生活出来る人がいます。日本においては皇族に生まれれば労働をしなくてもお金が自然と入ってくる環境となります。

皇室にて使われる費用は国庫から支出

 つまりは、多くの人が納めた税金で国が成り立ち、その中から宮内庁関係予算が捻出されます。概算では国民一人あたり年間150円を宮内庁関連の予算のために納めている事になります。これを非常に羨ましいと見る人も多いはずです。

ニートが存在できる理由

 現在のところは景気が良いとは言えない状況ですが、とりあえずハローワークに行けば仕事を探すことができます。選り好みしなければ、何らかの仕事をすることが出来るのは日本にはニートが大量にいる事が影響していると考えられます。

就職をしない人が一定量いるおかげで仕事の募集が残っている

 このように考えることもできます。現在は日本人労働者よりもアジアの出稼ぎ労働者を積極的に採用するコンビニなども増えてきており、労働する事に積極的な意思表示をする外国人が日本の経済全体においても多数を占めていく可能性が高いといえます。

ベーシックインカムが受け入れられる可能性

 ヨーロッパにおいては、国民全体に均一にお金を支給する「ベーシックインカムの制度が有効であるか?」という試みが何度も試されています。

ベーシックインカムとは、最低限所得保障のこと。政府が全国民に生活費を支給する

 ここで注目されるのは、労働をせずに現金を手にできるとどのような行動をするかです。

生活に必要な最低限のお金を毎月支給されれば、労働に対する考え方が変わる

 多くの人は、生活出来るのであれば労働しなくても良いと考えがちですが、実際にテスト的に導入した地域のデータによると「より仕事に集中できる」、または「リスクのあっても高収入な好きな仕事」をやり始めるという結果も出ています。

労働することは自分を高める楽しみ

 一般的に労働という言葉で表現すると、重労働を長期的に強いられてストレスをを抱えた厳しい生活を続けているイメージがありますが、人によっては自分の現在の仕事が天職だと思って満足している人も多いのです。

現在の企業(または自営業)が自分にマッチしていると満足している

 娯楽を追求していくと、そこから専門分野のエキスパートとなり、ファイナンシャルプランナーやファッションアドバイザーなどの専門職の仕事ができる事があります。本人は最高の仕事だと思っているので、仕方なく労働をしているというストレスはありません。

お金を得る必要があるのか?

 多くの場合、毎日労働を継続してお金を得ることが最低限必要であると考えられています。しかし、本当にお金がない状況になると生きていけないのか?と考えてみる事は重要であると言えます。哲学的な考え方ですが、お金を持たずに生きていく事が可能か考えてみるべきです。

田舎で自給自足の生活は、自由な時間と心もリフレッシュするよい環境である

 お金を所持せずとも生活ができる地域があります。病気になったときの医療費さえ確保できていれば、毎日食べる食材を所有する畑や裏山でゲットして生活できれば、お金のために労働へと縛られる必要は無くなります。

 「物々交換」という昔ながらの方法が成立する地域においては、土地と家、畑と食べ物が確保できれば、労働する必要に迫られるまでは自由な時間を過ごすこともできます。

労働する理由は子供の成長である

 子供が生まれ成長していくと、義務教育を受ける必要があります。学校給食費から教材費、そして進学を考慮すると塾の費用や教育費、高校や大学の学費の工面を考慮する必要があります。

自分の生活だけでなく子供の将来の為に労働する

 日本においては義務教育の授業料は徴収されないルールとなっていますが、社会人として認められる人となる為には多くの教育費が必要です。このお金を短期的に確保できないため、どうしても毎月の生活のお金以上に労働して賃金を確保していく必要が出てきます。

まとめ:労働をすること

 現在の生活を維持するだけなら、労働をしなくても生きていける人は多いはずです。しかし、老後資金を考慮したり、マイホームを購入する予定、またはマイカーが老朽化していると、自動車購入の資金を確保する必要があります。

 これらのお金を確保する為に労働が必要であり、家庭を持てば子供の成長に必要な資金を確保するために追われます。銀行の定期預金に依頼しても利息が増えないので、投資信託株式投資などを考慮したいと、将来に必要かもしれない費用の確保に追われる事になります。

Posted by mon